EFO(エントリーフォーム最適化)でCVRを 劇的に改善する3つのポイント

みなさんこんにちは。株式会社ショーケース・ティービーの大谷です。
突然ですが、みなさんはWEBサイトのエントリーフォームを改善したことはありますか?
エントリーフォームに手を入れないのは、「栓のない湯ぶねにお湯を足し続ける」のと同じことなんです。恐ろしいですね・・・

少し前置きが長くなりましたが、みなさんはEFOという言葉をご存知でしょうか?

 

EFOとは?

EFOはエントリーフォーム最適化という11年ほど前に誕生した新たなマーケティング手法です。

 

弊社はこのサービスを2007年からスタートしており、現在800社超、約4,500フォームにご導入を頂いているEFOのパイオニアです。

CVRとは?

Conversion Rate(コンバージョンレート)の略称で、Webサイトへのアクセスユニークユーザー数のうち、コンバージョン(口座開設や資料請求、購入・会員登録などそのサイトがゴールとする地点)に至った割合のことをいいます。

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商品開発や販促に役立つ、「流行を読むチカラ」

商品開発や販促に役立つ、「流行を読むチカラ」

商品開発や販売促進など、マーケティングの実際の施策を判断する際、消費者の流れやトレンドをつかむことは非常に重要です。

とはいえ、日々の業務が忙しい中、実際にどのような情報ソースを見て、どのような観点でものごとを捉えればトレンドを抑えられるのでしょうか。

<新聞、雑誌などから有効に情報を得るには>

■どうやって流行がつくられていくのか

どんな時代にもどんな業界にも流行は作られてきました。しかし、今、人気があるものがわかっていても、どうやって流行が作られていくのかはわかっていないという人も多いでしょう。逆に流行の作られ方がわかっていれば、新商品を開発する際にも販売促進に役に立つのではないでしょうか。

まず、どうやって流行が作られるのかを見ていきましょう。過去の多いケースでは、最初に新聞や雑誌がトレンドを予測。その後、テレビが取り上げるという流れでブームが作られてきました。

日本のアパレル業界の例では、展示会やファッションショーを見たエディターや記者が今シーズンならではの流行をピックアップし、特集を作ります。昨シーズンとは違うものは何か、どんなところが新しいのかという視点を大事にしながら予測していきます。読者の興味、関心に合わせて、特集を考えていきます。

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デジタルマーケティング人材の採用に失敗する、たった2つの理由

今、日本国家全体がデジタルにシフトしようとしています。
政府は、来年2019年10月消費税10%へ増税時には、キャッシュレスで還元率5%をポイント還元するという政策を発表しました。
また、キャッシュレス比率を、現在の20%から2015までに40%へ引き上げ、その後80%が目標値だと言われています。
政府与党では、今年の10月から本格的にペーパーレス電子化へ取り組みがスタートしました。

今後、ますますデジタル業界は加速していくことがよくわかります。同時に、それにともない、企業はデジタル人材、特に、デジタルマーケティング人材の確保が急務となっています。

しかし、その人材はなかなか獲得が難しい現状があります。
それに対して、どのような対策をとるべきか。を詳細に紹介していきます。

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【リサーチで成果大幅UP!】アンケート分析でユーザー実態を掴み、施策を最適化するには

プロジェクトの新規施策をマーケットに投入するとき、成果を最大化させるためには、マーケットスタイタスに最適化させることが重要です。なぜなら、「的外れ」な施策を打つと成果が上がらないばかりか、逆にブランド価値を下げてしまう可能性もあるからです。

「マーケットに最適化させる」とは具体的に何をすればいいのか。
様々なプランニング手法が存在していますが、大枠でいうと、まず、ブランド、ターゲット、マーケットそれぞれのインサイトを明確化することが重要です。
それぞれの本質を押さえていれば、少なくとも、「的外れ」な施策を回避することができます。

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「通る商品企画・提案書」に必須のマーケティング要素とは

現在、マーケットは、デジタルコミュニケーションの隆盛、ダイバーシティ、人々の価値観の多様化、加速する社会のグローバル化などによって複雑化・多様化しています。
そして、そのようなマーケットを捉えることができる、いままでにないイノベーティブなアイデアが求められています。

しかし自身のアイデアでも、ブレストで出たアイデアでも、例えそれが革新的なアイデアだったとしても、それを可視化つまり見える形にしないと、企画決定者や予算を握っている人や社会の中で認めてもらうことは厳しいのが現実です。
ゆえに、まずそのアイデアを形にする第一歩であるアイデアの企画書の作成がとても重要です。
今回はプレゼンした相手を理解・納得させる「通る企画書」のポイントをご紹介します。

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【今更聞けない】マーケティング業務の自動化ってできている?活用必須になりうる「RPA」とは?

マーケティングの現場でRPAが注目されている理由

マーケティングの業務には、データを扱う機会が多く存在します。
データといっても多種多様で、マーケット情報に関するもの、ターゲット分析、メディア解析、広告効果測定データ、消費者アンケート調査データ、顧客リストなどほぼすべてのプロジェクトに数字データの取り扱いがあります。
その中でデータを収集して、企画のフォーマットに落とし込む作業などはビッグデータ時代の今日では、途方に暮れてしまうような作業量があることもマーケッターの人なら誰しも経験しているはず。
深夜遅くに「俺何やってんだろ」と思った人も多いのでは。

そんな現代に近年登場したのが、RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)です。
データ入力やデータの移し替えなどの単純作業を、ロボットが自動で行ってくれるというものです。
マーケターの皆さんのような知的労働をしている方が、PC操作をRPAというアプリケーションソフトウェアのロボットにより自動化するものです。具体的には、UI(ユーザー・インターフェース)上の操作を認識する技術とワークフロー実行を組み合わせ、エクセルなどの表計算ソフトやメールソフト、ERP(基幹業務システム)など複数のアプリケーションを使用する業務プロセスをオートメーション化します。

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【離脱原因を特定するには?】その施策、本当に効果ある? 解くべき課題(離脱要因)を検証するには(3/3)

導入 動画機能でユーザーの離脱原因を特定

1.分析ツールで得たアプリ内データと自社で持つデータを確認し、特に離脱している箇所を特定

私たちは、いくつかのプロセスをファネルとして設定しており、各フェーズの離脱ボリュームの確認をしました。
特に、ダウンロード、登録などの初期体験での離脱が多かった為、さらに細かいプロセスを追加し、どこで、どの程度離脱しているのかを明確化しました。

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【離脱課題を明らかにするには?】 その施策、本当に効果ある? 解くべき課題(離脱要因)を検証するには(2/3)

2 現状、最も効率的に改善できそうなのはどんなユーザー?


離脱を防ぎ、定着率・リテンションレートを上げると一番効果が良いと思われるユーザー層とその条件を定義しましょう。例えば下記の視点での分け方があります。

1.定着ユーザー

不満を持っていたとしても、現状使ってくれているため、改善施策実行としての優先順位は低いと考えます。もちろん、定着ユーザーの意見もとても大切です!

ただ、「改善」というよりは、重視する項目の提供価値を維持することを念頭に置くとよいのではないでしょうか。

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【意外とできない】アンケート調査の選択肢の作り方!MECEで設計できている?

 現代のネット社会ではSNSの普及もあり、ユーザー、生活者の声はとても重要です。
商品開発や改善に役立てることはもちろんですが、逆にマーケットの声を無視していると突如炎上し、企業の経営が傾くことも。
しかし、いざアンケート調査を行っても、その結果に一喜一憂するだけで終わってしまうケースがよく見られます。そのようなことではなく、肝心な「何が知りたいのか=目的」に結びつき、それを業務に生かせるアンケートの設計にはコツが必要です。

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